都会の親は「教育誌」頼り

「子どもの教育」とは縁遠かったビジネス誌やデザイン誌が最近、子育てや受験に迷う親向けに特化した誌面作りをしているそうですが、結局購入しているのは都市圏ばかりというお話。

読者層は、東京・大阪など大都市圏に集中している。「プレジデントファミリー」は読者の６割近くが首都圏在住。大阪周辺と合わせると７５％に上る。「日経キッズプラス」も多くが首都圏の読者という。「ｐｅｎ」も７～８割が東京などの大都市で売れている。

教育評論家の尾木直樹さんは「親の勝ち組、負け組という両極化が子どもの世界にも反映されつつある。教育が自己責任の時代に入り、地域格差も含めた教育熱の二極化は、今後、更に広がるのではないか」と話す。

元々、企業にしても、地域と都市圏では格差があるので、それが教育にも及んできたというのは、まあ当然の流れといえば流れでしょう。

それよりも「教育が自己責任の時代に入り」というフレーズが、まさに時代を表現していると思います。

これまで、とりあえず「学校」に通っていればみんな同じような授業を受けて、同じような学習効果が期待できると思っていたのが、どうやらそうではないということに気がついたってとこではないでしょうか。

地域格差や収入格差が教育格差につながることの善悪はとりあえずおいておいて、自ら積極的に教育のあり方に疑問を持って、より自分(の子供)に相応しい学校を選ぶという行為自体はよいのではないでしょうか。

学校はちょっとこれまで、ぬるま湯につかりすぎだと思うんですよね。
自分たちが行った教育活動の結果、その原因と結果を正しく検証して、よりよい教育を目指してもらえればと思います。

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